エンドミルやドリルの整理整頓は皆さんどうしていますか?

私の中でも永遠の課題となっています。

その中でも共用にするか、個人持ちにするかといった事で悩む事も多いかと思います。

前提となる工具管理の問題点と、メリット・デメリットについて考えていきます。

エンドミル・ドリルの管理の問題点

エンドミル・ドリルは毎年増えてきてしまいます。

エンドミルやドリルの管理の問題点についてみていきます。

消耗品費の増加

エンドミルやドリルに限らず消耗工具の管理が甘いと、消耗品費が増加してしまいます。

特に探すより買う方が早いといった考え方が現場に発生しだすと、ドンドン購入をしていき、ストックも多くなってムダが増えてしまいます。

経営の中で経費はコントロールしたいところですが、現場としても工具まで口を出されたくないといった抵抗があります。

探す時間の増加

エンドミルやドリルに限らず消耗工具が増えてくると、探すムダ時間が増加します。

これは人件費の増加や、労働生産性の低下になって表れてきます。

非効率的なムダとなってしまうのです。

これは、現場の方々は作業の一環として認識しているので、あまり気にしていません。

しかし、探す時間のみを観察していると10分以上探している事が多々あるのが現状です。

さらにそれを何往復も繰り返している場合も多いです。

エンドミルやドリルの管理、共用と個人持ちの特徴

共用管理の特徴

共用品を増やす事でのメリットは消耗品費の削減です。

共用スペースを限定的にする事で工具を増やす事が難しくなってきます。

実際に工具を増やす事を制限したとしても、現場は何とかやりくりしますから不思議です。

共用品を増やす事のデメリットは工具を探すムダ時間の増加です。

共用品にすると現場全員で管理する事になりますが、全員で管理するほど難しい事はありません。

工具がかけた状態のまま戻す人がいたり、本来戻すべき場所と違う所に戻したり。

さらに加工が終わってもすぐに戻さない人がいるなどして、工具待ちでのムダな停滞時間までもが発生してしまいます。

それにより、一番加工が早く正確な人ほど悪影響を受け、生産性を低下させてしまうという事態が発生します。

イメージとしてはダメな人の基準に合わせてしまう状態です。

個人持ちの特徴

個人持ちを増やす事でのメリットは探すムダ時間の削減でしょう。

個人持ちでは自分の必要な工具を好きな場所に保管する事となります。

一見、整理整頓できていないと見えても、彼らはエンドミルのパッケージなどで使いたい工具を把握し、すぐに工具を発見する事が出来ます。

人の記憶はあなどれません。

一方のデメリットはムダな消耗品費の増加です。

個人に管理を任せると好き放題工具を買う事となります。

もちろん自制出来る人が出てきますが、ダメな人はストックも多く、工具の消耗も激しくなっていきます。

イメージとしては個々の基準となり、社内のコントロールが失われる状態です。

エンドミルやドリルの管理は結局どっちがいいの?

エンドミル共用

トレードオフの関係を意識しよう

共用品は消耗品費の増加への対策になりますが、効率化への悪影響があります。

個人持ちでは効率的になりますが、消耗品費の増加につながります。

この2つのトレードオフを意識しながら、バランスを決める事が重要です。

また5S活動により、そもそも共用管理のレベルを上げる事で、最適なバランスは変化してきます。

社内ノウハウを共有する

社内のノウハウを共有、蓄積していくうえでは出来る限り共用を増やす必要があると考えます。

個人持ちでは個人ノウハウはたまりますが、他の人の工具や管理方法を知る機会がありません。

そのため共用管理を通じて個人のノウハウを社内ノウハウとして吐き出す必要があるのです。

これらも現場改善の一つです。

当社の問題を見極めたうえで、原因の究明をし、改善へとつなげていきましょう。

まとめ

エンドミル管理では、ムダな消耗品費の増加や工具を探すムダ時間の増加が問題です。

共用、個人持ちにそれぞれ消耗品費と探す時間に効果があるという話をしました。

共用、個人持ちはトレードオフの関係にあるため、一概にどちらがいいとは言い切れません。

ただし、社内のノウハウを共有するために、少しでも共用管理を増やしていく事が将来の成長につながると考えます。

共用品と個人持ちのバランスは当社にとっての最適化が重要であり、当社独自のノウハウを蓄積しましょう。

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GFC 上村正和
GFC 上村正和中小企業診断士・日本生産性本部認定経営コンサルタント・1級販売士

職人一筋、木工加工から精密金属加工までを経験。精密金属加工会社では工場長を務める。現在は、中小製造業を対象に現場が活きる経営のサポートを行っている。コンサルティングを中心にのべ100社の支援実績。「日本の製造業をもう一度世界一にしたい!」という想いで支援を続けている。